基本
自社採用サイトとは:応募の前に、会社を確かめてもらう場所
要点
自社採用サイトは、会社が自分で運営する採用情報のページやサイトです。求人サイトやハローワークで会社を知った人が、応募するかを決める前に確かめる場所で、転職を考える人の約9割が採用ホームページを参考にしています。活用の基本は、求人ごとのページに給与と仕事の中身を正確に載せ、無料の求人検索や求人票からそのページへ人を呼ぶことです。
マイナビの中途採用・転職活動の定点調査(2025年9月度)で、転職活動中や転職を予定している20〜50代の正社員1,354人に聞くと、応募や入社を検討するときに企業の採用ホームページを「非常に参考にする」人が41.7%、「ある程度参考にする」人が47.4%で、合わせて約9割でした。採用ホームページがない会社については、47.5%が「情報不足と感じる」、39.2%が「不安を感じる」と答えています(マイナビ 中途採用・転職活動の定点調査)。
ただし、転職活動の方法として企業のホームページを使った転職者は13.5%で、求人サイト・求人情報誌など(45.1%)やハローワークなどの公的機関(29.6%)を大きく下回ります(厚生労働省 令和7年転職者実態調査)。多くの応募者は、ほかの場所で会社を見つけ、自社採用サイトで確かめてから応募します。載せる内容も集客の仕方も、この順番から決まります。
確かめに来た人にとって、自社サイトがいちばん参考になる情報源とは限りません。エン転職の利用者10,618人への調査(2023年)で、企業を知るうえで一番参考になったものは、転職サイトが46%、会社の口コミサイトが23%、企業ホームページが19%でした。同じ調査では55%が、知りたくても調べきれなかったことに「職場の雰囲気・社風」を挙げています(エン・ジャパン 1万人アンケート)。求人票に書ききれないこの部分こそ、自社採用サイトで見せられる情報です。
なお、自社採用サイトには、会社のホームページの中に設ける採用ページと、採用のためだけに作る採用サイト(採用特化ホームページ)があります。このガイドでは両方を自社採用サイトと呼びます。求人サイトの原稿と違い、載せる内容も、公開と終了の時期も、会社が自分で決められます。
メリット・デメリット
自社採用サイトは採用1人あたりの費用が安いが、サイトだけでは応募が集まらない
自社採用サイトのメリットとデメリットを、厚生労働省とマイナビの調査の数字で比べます。採用1件あたりの費用は人材紹介や求人サイトよりずっと安い一方、サイトがあるだけでは応募者が集まりません。
自社採用サイトのメリットは、まず採用1件あたりの費用の安さです。厚生労働省の委託調査(2021年、求人企業1,142社)では、正社員1人の採用にかかった平均費用は、自社ホームページなどからの直接応募で2.8万円でした。求人サイトは28.5万円、人材紹介は85.1万円で、人材紹介と比べると1人あたり約82万円の差です(厚生労働省 委託調査)。手段ごとの採用コストを比べ、どこで削減できるかは計算ツールで試算できます。
ほかのメリットは3つです。求人広告の枠に収まらない職場の様子や選考の流れまで載せられること、掲載の申込みや審査を待たずにその日のうちに公開・修正できること、どこから何人が来て何人が応募したかを自社で測れることです。
良い面だけでなく、残業や休日、仕事の大変な面まで正直に書くことは、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながります。入社前に仕事の実態を伝える方法(リアリスティック・ジョブ・プレビュー)の研究52件をまとめた分析では、離職が減る主な理由は、会社が正直だと受け取られることでした(Earnest ほか、2011年)。ただし離職を減らす効果は大きくないとされ(QIC-WDの文献レビュー)、サイトだけで定着が決まるわけではありません。
弱いのは集客です。中途採用でそれぞれの手段を使った会社のうち、応募者が1人でも出た割合を比べると、次の6つの中では企業ホームページがいちばん低くなります(マイナビ 中途採用状況調査2026年版)。
中途採用で使った会社のうち、応募者が出た割合
人材紹介会社利用した621社
転職サイト利用した706社
ダイレクト
求人検索エンジン利用した663社
ハローワーク利用した553社
企業ホームページ利用した654社
2025年の実績。出典:マイナビ 中途採用状況調査2026年版
自社採用サイトのデメリットは、サイトがあるだけでは人が来ないことです。企業ホームページを使った会社のうち応募者が出たのは59.9%で、4割の会社ではサイトから応募者が1人も出ていません。応募者が出たあとに面接・内定・採用へ進む割合では転職サイトとの差はそれより小さく、差がいちばん大きいのは応募が出るかどうかの段階です。
自社採用サイトは、候補者が集まる場所であって、広告ではありません。Googleなどの検索エンジンで上位に表示されるのは難しく、何もしなくても見つけてもらえるとは期待できません。サイトそのものも宣伝する必要があります。
それでも私は、中小企業には必ず自社採用サイトを持つよう勧めています。会社のホームページや商品・サービスのサイトを見に来た人すべてが、採用情報にもたどり着けるようになるからです。中小企業にとっては、これがいちばんの目的です。
ほかのデメリットは、作ったあとの更新の手間と、載せた求人への責任です。古い情報は逆効果で、キャリタスの調査では2025年卒の学生の87.8%が、デザインや情報が古いと関心や志望度が下がると答えています(キャリタス)。自社サイトの求人にも求人広告と同じ法律のルールがかかり、募集を終えた求人を放置することはできません(職業安定法のルール)。
デメリットはあっても、自社サイトを主な採用手段にした会社の81.6%は満足と評価しています(マイナビ 中途採用状況調査2026年版、87社。転職サイトを主にした会社は74.2%)。自社採用サイトは求人媒体の代わりではなく、媒体やハローワークで知った人を応募につなぐ場所として使うと、費用の安さが生きます。
載せる内容
自社採用サイトに載せる内容:求人ごとのページに、給与と仕事の中身を
求職者が採用ホームページで重視するのは、まず給与、次に仕事の中身です。会社紹介や社員インタビューより先に、募集している仕事ごとに1ページを作り、条件をすべて載せます。
マイナビの定点調査(2025年9月度)で、採用ホームページを参考にしている1,308人に重視する情報を聞いた結果です(マイナビ 定点調査)。
採用ホームページで重視する情報(上位5つ)
給与・手当・賞与
仕事内容の詳細
休日休暇・福利厚生制度
仕事の魅力
事業・商品・サービス内容
複数回答。出典:マイナビ 中途採用・転職活動の定点調査(2025年9月度)
では、求職者がいちばん重視する給与は、求人ページにどこまで書けばよいでしょうか。
給与の幅を載せることをためらうクライアントは多いのですが、私はよくこの点を強く勧めます。求職者がいちばん知りたいのは給与です。その情報を最初に示しておけば、求職者は仕事そのものを検討できます。さらに、払える給与の範囲に合う候補者と合わない候補者を分けるフィルターにもなり、選考にかける時間を大きく節約できます。
給与を含む条件は、求人ごとのページに載せます。ページを分ける理由は3つあります。Googleの求人検索に載せる構造化データは、求人の一覧ではなく1件ごとの詳細ページに入れるよう決められています(Google 検索セントラル)。求人ボックスも、1つのページに複数の求人があるサイトを自動収集の対象にしていません。そして職業安定法は、募集する仕事ごとに、業務内容や賃金などの条件を示すよう求めています(求人票に書く必須項目)。
求人ページに載せる12項目
職種名
実際の仕事が分かる名前にする
仕事の内容
担当する業務と、変更の範囲
給与
月給・時給の別、基本給、手当、昇給。固定残業代は時間数と金額
勤務地
働く場所と変更の範囲、受動喫煙を防ぐ措置
勤務時間と休日
始業・終業の時刻、残業の有無、休憩、休日
契約期間
期間の定めの有無、試用期間、更新の基準
加入する保険
健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険
雇う会社
会社名、所在地、問い合わせ先
職場の様子
一緒に働く人、1日の流れ、写真
選考の流れ
面接の回数と、結果が出るまでの日数
応募フォーム
利用目的の表示と、必要な項目だけ
掲載日と更新日
いつの時点の情報か
職場の様子と選考の流れを除く10項目は、職業安定法と同法施行規則第4条の2、指針、厚生労働省の通達に基づく内容です。
職場の様子は法律で決められた項目ではありませんが、求職者が調べきれないと感じやすい情報です。マイナビの定点調査(2026年8月度)では、応募や入社を検討するときに重視する情報の4位が「職場の雰囲気」(39.4%)で、「社員の1日の流れ」も28.5%が挙げています。情報が不足している会社には、22.8%が「応募意欲が下がる」と答えました(マイナビ 定点調査 2026年8月)。採用サイトで志望度を上げるには、「アットホームな職場」のような言葉より、チームの人数、月の平均残業時間、有給休暇の平均取得日数のように、実際の記録に基づく数字を載せます。
15〜34歳の若年労働者が初めて勤めた会社を辞めた理由の上位は、労働時間・休日・休暇(28.5%)、人間関係(26.4%)、賃金(21.8%)、仕事が合わない(21.7%)です(厚生労働省 令和5年若年者雇用実態調査)。どれも求人ページで先に伝えられる内容です。
会社全体のページ(事業内容、社員インタビュー、会社の数字)は、求人ページの次に作ります。マイナビの定点調査(2025年9月度)の企業調査で、採用ホームページを活用している661社に聞くと、求職者の反応が良かった内容の上位は、仕事内容の詳細(33.6%)、給与・手当・賞与(33.4%)、先輩社員のインタビュー(26.6%)でした。
中途採用やパート・アルバイトの応募者は、スマートフォンで見る前提で作ります。20〜59歳の約9割がスマートフォンでインターネットを使っています(総務省 令和7年通信利用動向調査)。新卒採用では、採用ホームページをパソコン中心で見る学生が44.3%、スマートフォン中心が31.0%のため(キャリタス 2025年卒調査)、両方で読みやすく作ります。
外国籍のエンジニアを採用する会社なら、英語の求人ページも用意すべきでしょうか。
外国籍の人材を採用するなら、求人を英語でも載せると他社より有利になります。日本語より英語のほうが読みやすい人なら、競合他社の求人より、自社の求人に目を留めてもらいやすくなります。英語のページは、外国籍の人を歓迎する会社だという印象も伝えます。優秀な候補者が複数の内定で迷っているとき、それが決め手になることもあります。
法律とルール
自社サイトの求人も職業安定法の対象:掲載日を示し、終わった求人はすぐ下げる
自社採用サイトでの募集は、法律上は会社が自分で行う「労働者の募集」です。インターネットでの募集は新聞や雑誌の求人広告と同じ「文書募集」として扱われ、届出も許可も要りません(厚生労働省 募集・求人業務取扱要領)。その代わり求人広告と同じルールがかかり、厚生労働省の案内も自社ホームページでの募集を対象にはっきり挙げています(厚生労働省 2024年4月施行の案内)。
掲載日・更新日を示す
求人ごとに、いつの時点の情報かを書く
根拠:指針 第4の3
募集を終えたら、すぐ下げるか直す
求人媒体を直した日に、自社サイトも直す
根拠:職業安定法 第5条の4第2項
給与や仕事を実際より良く見せない
給与・職種名・雇う会社を正確に書く
根拠:職業安定法 第5条の4第1項
条件は最初のやり取りまでにすべて示す
最初の面接・メール・電話までに示す
根拠:指針 第3
SNSの告知にも6項目を書く
会社名・連絡先・賃金などを投稿に書く
根拠:厚生労働省 通達(2024年12月)
示した条件の記録を残す
募集が終わるまで保存する
根拠:職業安定法施行規則 第4条の2第7項
職業安定法第5条の4は、求人の情報を正確かつ最新の内容に保つよう求めています。指針は、募集を終えたり内容を変えたりしたときはすぐに情報の提供を終えるか直すこと、いつの時点の情報かを明らかにすることを求めています。ハローワークの求人には公開期限があり、Indeedの無料掲載も最長30日で表示が終わりますが、自社サイトの求人は誰かが消すまで残ります。Googleも期限切れの求人は掲載できないとして、ページから消すか、構造化データの締切(validThrough)を過去の日付にするよう求めています。
誤解を生む表示として、指針は4つを挙げています。雇う会社とグループ会社を混同させる表示、雇用と業務委託(フリーランス)の募集を混同させる表示、給与を実際より高く見せる表示、実際の仕事とかけ離れた職種名です。厚生労働省の案内は、モデル収入の例を、必ず支払われる基本給のように見せる表示もしてはいけない例に挙げています(厚生労働省 2022年10月施行の案内)。年齢や性別を条件にする書き方の注意は、求人票に書けないことにまとめています。
求人ページに書ききれない条件は、そのことを書いたうえで、面接やメール、電話で最初にやり取りする時点までにすべて示します。面接日程の調整だけの連絡は、この「最初のやり取り」に含まれません(募集・求人業務取扱要領)。
SNSで求人を告知するときも同じです。厚生労働省は2024年12月、求人の広告には会社名、所在地、連絡先、業務内容、就業場所、賃金の6項目を含める必要があると示し、会社のウェブサイトの募集要項へのリンクだけでは誤解を招くおそれがあるとしています(厚生労働省 Q&A)。採用サイトとSNSを連携させるときは、投稿にこの6項目を書き、詳しい条件は求人ページで示します。
違反すると、厚生労働大臣による指導や改善命令の対象になり、命令に従わないと会社名が公表されることがあります。うその広告で募集した場合は、6か月以下の拘禁刑または30万円以下の罰金です(職業安定法第65条)。
応募フォーム:利用目的を具体的に示し、適性と関係ない項目は聞かない
応募フォームで集める個人情報は、採用の目的に必要な範囲だけにし、目的を示して集めます(職業安定法第5条の5)。厚生労働省は、「採用のために使用します」と漠然と示すだけでは足りないとし、「面接の日程に関する連絡に使用します」のように具体的に示す例を挙げています。目的は、送信ボタンを押す前に目に入る場所に書きます(個人情報保護委員会 ガイドライン)。
本籍や出生地、思想・信条、労働組合への加入状況などは、原則として集めてはいけない情報です(指針)。厚生労働省は、インターネットの応募用入力画面にも就職差別につながるおそれのある項目を設けないよう求めています(公正な採用選考)。家族の状況や宗教、支持政党、尊敬する人物なども、就職差別につながるおそれのある事項に挙げられています(聞いてはいけない14事項)。厚生労働省の履歴書様式例でも性別欄は任意記載です。集めた情報の保存や削除、委託先の管理は、ATSと個人情報のルールにまとめています。
集客
自社採用サイトの集客:2025年7月から、自社サイトの求人はIndeedに自動では載らない
自社サイトに求人を載せれば、Indeedなどの求人検索に無料で出続ける、という説明をよく見かけますが、2025年7月からは、そうとは限りません。
Indeedは、2025年7月1日以降の求人は「直接投稿」と「求人情報連携」で集めたものを標準とし、クローリングで集めた求人の掲載は限定的になると発表しました(Indeed)。Indeed上で応募が完了しない求人、つまり外部のサイトに移って応募する求人の掲載も限定的です。無料で使える入口は今も4つあり、それぞれに条件があります。
| 無料の入口 | 無料で載る条件 | 自社サイトとのつなぎ方 |
|---|---|---|
| 求人ごとのページに構造化データを入れる | 求人ページが検索結果に出る | |
| 直接投稿は月3件、表示は最長30日 | 応募はIndeedで受け、会社はサイトで確かめてもらう | |
| 採用ボードに投稿、またはサイト連携を依頼 | 連携されれば求人ページから応募を受ける | |
| 求人の申込み。公開は受理日の翌々月末日まで | 求人票の事業所情報にホームページを載せる |
Googleの求人検索(Googleしごと検索)は、2019年1月に日本で始まりました(Google)。求人ページに構造化データ(JobPosting)を入れると、検索結果の求人の枠に表示される対象になりますが、表示は保証されません。必須の項目は職種名、仕事の説明、掲載日、雇う会社、勤務地の5つで、給与、締切日、雇用形態は推奨の項目です(Google 検索セントラル)。
Indeedは、給与が書かれていない求人や給与の幅が広すぎる求人を、求職者に表示しない場合があるとしています(Indeed 求人掲載基準)。無料の直接投稿は月3件、表示は最長30日までで(Indeed 無料掲載ポリシー)、より多くの求人サイトに載せるIndeed PLUSは有料掲載の求人が対象です。求人ボックスのサイト連携は依頼と審査が必要で、反映まで1〜2か月ほどかかり、求人が数十件以上ないと連携されない場合もあります(求人ボックス)。求人が数件の会社は、無料の採用ボードに直接投稿する方法があります。
求人サイトや人材紹介、社員の紹介で会社を知った人も、多くは応募の前に自社サイトを確かめます。採用サイトと求人媒体を連動させるには、求人原稿と同じ条件の求人ページを用意し、紹介会社に渡す資料や、社員の紹介で送るメッセージに、求人ページのURLを添えます。
無料の入口で足りないときは、Web広告を併用します。広告の行き先は会社のトップページではなく求人ページにし、リンクに計測用のパラメータを付けて、広告から何人が応募したかを測ります(効果測定)。
Indeedの掲載ルールは、この2年で何度も変わりました。表は2026年11月時点の各社の公式ページに基づいています。使う前に最新の規定を確かめてください。
作り方
自社採用サイトの作り方:採用が年に数人なら、会社サイトの採用ページから
従業員300人未満では、小さな会社ほど、自社採用サイト(自社のウェブサイト)で募集する割合が低くなります。厚生労働省の令和7年転職者実態調査では、転職者(一般労働者)がいる事業所のうち自社のウェブサイトで募集したのは28.1%、従業員5〜29人の会社では、募集に使ったのが13.6%、主な募集方法にしたのは2.3%でした(e-Stat 第10表・第11表)。
転職者の募集に自社のウェブサイトを使った事業所(企業規模別)
5〜29人
30〜49人
50〜99人
100〜299人
300〜499人
500〜999人
1,000人以上
転職者がいる事業所のうち、自社サイトで募集した割合。出典:厚生労働省 令和7年転職者実態調査
採用が年に数人で求人も少ないなら、会社のホームページの中に採用ページを作り、求人ごとのページを足すところから始めます。専用の採用サイトが役に立つのは、職種が多く、求人の入れ替わりが頻繁で、更新する担当者がいる会社です。
作り方は3つあり、向いている会社と求人の更新のしかたが違います。
| 作り方 | 向いている会社 | 求人の更新 | 求人ごとのページ |
|---|---|---|---|
| 会社サイトの中の採用ページ | 採用が年に数人 | 会社サイトの更新と同じ方法 | 自分で作る |
| 採用サイトの作成ツール・採用管理システム | 求人が多く、応募を一か所で管理したい | 採用担当者が管理画面で行う | 機能があるか確かめる |
| 制作会社が作る採用サイト | 職種が多く、見せ方にもこだわりたい | 社内で更新できる作りにする | 作るときに依頼する |
採用管理システム(ATS)でできることと選び方は、ATSのガイドにまとめています。
自社採用サイトの作り方:6つの手順
6つの手順を、上から順にチェックしてください。手順1の仕事内容と必要な経験は、職務記述書の形で書き出すと、求人ページにそのまま使えます。
自社採用サイト
作成チェックリスト
0 / 15 完了
手順1 募集する仕事と、求める人を決める
手順2 載せる場所を決める
手順3 求人ごとにページを作る
手順4 応募フォームを作る
手順5 無料の入口に載せる
手順6 応募経路を測れるようにする
職業安定法第5条の3・第5条の4・第5条の5、Googleの求人情報の構造化データのガイドライン、Indeed・求人ボックス・ハローワークの掲載条件(2026年11月時点)に基づく作業です。
このチェックリストはエクセルとPDFで保存できます。エクセル版は担当者・期限・完了日を書き込めるテンプレートで、2枚目のシートで毎月の点検もできます。
採用サイト制作会社に頼むときに確かめる5つのこと
採用サイト制作会社に依頼するなら、デザインの前に次の5つを確かめます。
- 求人ごとのURL:求人ごとにページが分かれ、構造化データを入れられるか
- 社内での更新:求人の追加・修正・終了を社内でできるか
- 掲載日の表示:求人ページに掲載日と更新日を出せるか
- 応募データ:保存する場所と、委託先としての管理方法(個人情報のルール)
- スマートフォン:スマートフォンで応募まで終えられるか
効果測定
自社採用サイトの効果測定:応募経路を数え、月に1回見直す
自社採用サイトが役に立っているかは、どの入口から来た人が応募したかを数えないと分かりません。
無料のGoogleアナリティクスでは、集めたどのイベントでもキーイベント(成果として数える行動)にできます(Google アナリティクス ヘルプ)。応募完了をキーイベントにし、Indeed、ハローワーク、SNS、社員の紹介など入口ごとのリンクにUTMパラメータ(utm_source、utm_medium、utm_campaign)を付けると、入口ごとの応募がレポートに出ます(URL 生成ツールのヘルプ)。
毎月見る数字は4つです。求人ページごとの閲覧数、応募率(応募数を閲覧数で割った値)、入口ごとの応募数と採用数、そして公開中の求人が実際の募集と一致しているかです。応募率の目安になる公的な統計はないため、自社の前の月と比べます。
見直す順番は数字で決まります。閲覧が少ないなら集客の問題で、入口を増やします。閲覧はあるのに応募が少ないなら、求人ページか応募フォームの問題で、給与が書かれているか、フォームの項目が多すぎないかを先に確かめます。応募はあっても合わない人が多いなら、求人の書き方と面接の質問を見直します。
「採用サイトから応募が来ない」と相談を受けたとき、私が最初に確かめるのは、求人ページの構造化データがGoogleに読み取られる状態かどうかです。ここはたいてい簡単に直せます。次に、サイト自体に人が来ているかを見ます。人が来ていない場合、いちばんの原因は決まって宣伝不足で、その点は私からアドバイスできます。
自社採用サイト 点検チェックリスト
月に1回、公開中の求人を開いて上から順に確かめてください。チェックした状態のままPDFにできます。
自社採用サイト
点検チェックリスト
0 / 12 完了
職業安定法第5条の3・第5条の4・第5条の5、同法施行規則第4条の2、指針、Googleの求人情報の構造化データのガイドラインに基づく確認項目です。
FAQ
自社採用サイトに関するよくある質問
自社採用サイトは中小企業にも必要ですか?
求人ごとの詳しいページは、中小企業にも必要です。転職を考える人の約9割が、応募や入社を検討するときに採用ホームページを参考にし、ない会社には47.5%が情報不足を感じると答えています。採用が年に数人なら、専用サイトではなく会社のホームページの採用ページで足ります。
求人媒体やハローワークと、自社サイトで条件が違ってもいいですか?
同じ求人なら、条件はそろえます。違う条件が並ぶと、どちらかが誤解を生む表示になりかねません。指針は、募集の内容を変えたときはすぐに情報を変え、求人媒体にも変更を依頼するよう求めています。
自社採用サイトの作成費用の相場はいくらですか?
調査に基づく相場は見当たりません。ネット上の数字は10万円から数百万円まで幅があり、確かめた範囲では、どれも出典が示されていませんでした。費用は、ページの数、デザインの作り込み、社内で更新できる仕組みにするかで変わります。会社サイトを自社で更新できるなら、採用ページを足す費用は社内の手間が中心です。
給与は幅で書いてもいいですか?
幅で書けますが、広すぎないようにします。厚生労働省は、「時給1500円~」のような書き方でも、直ちに違反にはならないと考えられるとしています。ただし実際より高く見せる表示は禁じられており、Indeedは給与の幅が広すぎる求人を表示しない場合があるとしています。固定残業代を含むときは、時間数と金額、それを除いた基本給を分けて書きます。
求人ページに条件を載せていれば、応募者に改めて示さなくていいですか?
面接の前に、書面かメールでも示すのが確実です。職業安定法施行規則は、条件を示す方法を、書面を渡すこと、または本人が希望した場合のファクシミリや電子メールなどと定めています。示した内容の記録は、募集が終わるまで保存します。
採用動画は載せたほうがいいですか?
求人ページと会社のページがそろってからで十分です。動画で応募が増えると示す公的なデータは見当たりません。求職者が採用ホームページで重視するのは給与と仕事内容で、まずそれを正確に載せます。YouTubeなどで公開する動画も職業安定法の「広告等」にあたり、実際と違う見せ方はできません。
DIY採用キット
自社採用に必要なものを、すべて。
日本の中小企業のための、ダウンロードして使える採用フレームワーク。ステップごとのガイド、スプレッドシートの採用管理(ATS)、LinkedInスカウトの仕組み、面接質問集、内定通知書と雇用契約書など、ほかにも盛りだくさんです。
1ダッシュボード11チェックリスト8スプレッドシート30テンプレート4週間Q&A日英対応
- すべてのファイルをWord、Googleドキュメント、Excel、Googleスプレッドシートでダウンロード
関連コンテンツ
関連ガイド・ツール
公式情報源
このガイドの主な根拠です。そのほかの統計や資料は、本文の該当箇所からリンクしています。
- e-Gov法令検索laws.e-gov.go.jp 職業安定法 労働条件の明示(第5条の3)、正確かつ最新の内容(第5条の4)、個人情報(第5条の5)。
- 厚生労働省mhlw.go.jp 募集・求人業務取扱要領(令和7年6月) 条件を示す時期、的確な表示、応募者の個人情報の扱い。
- 厚生労働省mhlw.go.jp 令和7年転職者実態調査 転職者が使った方法と、事業所の募集方法。
- マイナビcareer-research.mynavi.jp 中途採用状況調査2026年版 採用手段ごとの利用率と、応募者が出た割合。
- Google 検索セントラルdevelopers.google.com 求人情報(JobPosting)の構造化データ Googleの求人検索に載る条件と、期限切れの求人の扱い。
- Indeedjp.indeed.com 「Indeedエントリー」標準化について 2025年7月からのクローリング求人の扱い。
ご注意。本ページは2026年11月5日時点の法令と公表資料に基づく一般的な情報で、法的助言ではありません。調査の数値は、各調査の対象と時点のものです。Indeed、Google、求人ボックスの掲載条件は変わることがあります。
