ダイレクトリクルーティングとは? スカウトとの違いと費用の相場
ダイレクトリクルーティングの意味と仕組み、スカウトや人材紹介との違い、費用の相場と料金の型、新卒での使い方、スカウトを送るときの法律上のルールを解説します。
基本
ダイレクトリクルーティングとは:会社が自ら候補者を探し、スカウトを送る採用
要点
ダイレクトリクルーティングとは、企業が人材データベースやSNSで候補者を自ら探し、スカウトを送って採用する方法です。応募を待つ求人広告とも、紹介会社が候補者を選ぶ人材紹介とも違い、候補者を選んで最初に声をかけるのは会社自身です。
会社が自分で候補者を探して声をかけるこの方法は、「スカウト型採用」や「ダイレクトソーシング」とも呼ばれます。ビズリーチは、2009年に開設した自社のサービスを「日本初の本格的なダイレクト・リクルーティングツール」と紹介しています(2016年2月5日の同社の発表)。
候補者を探す場所は、主に次の4つです。
| 経路 | 候補者を探す場所 | かかる費用 |
|---|---|---|
| スカウト型サービス | 転職サイト・就活サイトの人材データベース | サービスの利用料 |
| SNS | LinkedInなどの公開プロフィール | 社内の時間(有料機能は別) |
| イベント・勉強会 | 自社が開く勉強会、業界のイベント | 開催費と社内の時間 |
| タレントプール | 過去の応募者、元社員 | 社内の時間 |
社員が知人や友人を紹介するリファラル採用は、会社と候補者の間に社員が入るため、このガイドでは別の方法として扱います。
比較
スカウト・求人広告・人材紹介との違い:候補者に声をかけるのは誰か
違いは、候補者を選んで最初に声をかけるのが誰かです。ダイレクトリクルーティングでは会社が候補者を選び、求人広告では候補者が会社を選んで応募し、人材紹介では紹介会社が候補者を選んで推薦します。
| 項目 | ダイレクトリクルーティング | 求人広告 | 人材紹介 |
|---|---|---|---|
| 候補者を選ぶ人 | 会社 | 候補者 | 紹介会社 |
| 届く相手 | 仕事を探していない人も | 仕事を探している人 | 紹介会社の登録者 |
| 費用 | 定額または成功報酬 | 掲載料 | 成功報酬 |
| 法律上の扱い | 労働者の募集 | 労働者の募集 | 職業紹介(許可制) |
法律上の扱いは、職業安定法第4条・第30条による。
「スカウト」は候補者に送るメッセージのことで、ダイレクトリクルーティングは、探す、選ぶ、声をかける、会うまでを会社が自分で行う採用方法です。一斉に送るものをスカウト、一人ずつ送るものをダイレクトリクルーティングと呼び分ける説明もありますが、法律上の扱いを分けるのは、送り方ではなく送り主です。スカウト型サービスには、会社だけでなく紹介会社もスカウトを送れるものがあります。ビズリーチには9,500人以上のヘッドハンターが登録し(2026年7月末時点)、リクルートダイレクトスカウトは「求人企業または転職エージェントがスカウトを送信するサービス」としています(いずれも各社の公式サイト)。会社からのスカウトは募集、紹介会社からのスカウトは職業紹介です。
ヘッドハンティング:人材紹介会社が候補者に声をかける方法
ヘッドハンティングでは、人材紹介会社が候補者を探して声をかけ、転職を勧めます。転職を考えていない人も対象で、関心を持った人を求人企業に紹介します。ダイレクトリクルーティングとの違いは、声をかけるのが自社ではなく人材紹介会社であることです。費用は採用が決まったときの手数料で、ダイレクトリクルーティングとの比較は費用の章にまとめています。
統計
ダイレクトリクルーティングが届く相手:仕事を探していない転職等希望者は663万人
総務省の労働力調査では、2025年に仕事を変えたい、または増やしたいと考えていた就業者(転職等希望者)は1,023万人で、そのうち仕事を探していない人は663万人でした。実際に転職した人は330万人です。求人広告や人材紹介で出会えるのは、主に仕事を探している人です。探していない人に会社から声をかけられるのが、ダイレクトリクルーティングの役割です。
転職等希望者の内訳(2025年)
総務省 労働力調査(詳細集計)
- 仕事を探していない
- 65%
- 663万人
- 仕事を探している
- 35%
- 360万人
割合は公表値から当サイトで計算。
転職等希望者には、今の仕事を続けながら別の仕事もしたい人も含まれます。663万人の全員が転職を望んでいるわけではありませんが、求人に応募してこない層の大きさの目安になります。人手不足も続いていて、有効求人倍率は2025年平均で1.22倍、2026年9月は1.19倍、正社員に限ると1.01倍でした(厚生労働省「一般職業紹介状況」)。
利用する企業は37.3%、従業員3〜50名では15.1%
マイナビの中途採用状況調査2026年版(1,500社)では、2025年にダイレクトリクルーティングを使った企業は37.3%で、2021年の26.9%から毎年増えています。規模の差は大きく、従業員3〜50名の企業では15.1%、1,001名以上では50.2%でした。3〜50名の企業で最も使われていた手段は、ハローワーク(43.3%)です。
ダイレクトリクルーティングを使った企業(中途採用)
- 2021年:26.9%
- 2022年:34.1%
- 2023年:35.1%
- 2024年:36.5%
- 2025年:37.3%前年比 +0.8ポイント
利用した企業の割合。出典:マイナビ 中途採用状況調査2026年版
従業員規模別の利用率(2025年)
中途採用でダイレクトリクルーティングを使った企業の割合。出典:マイナビ
国の統計は、スカウトから入社した人を数えていません。雇用動向調査の入職経路には「スカウト」の区分がなく、求人サイトは「広告」に入ります。同じ調査で、従業員5〜29人の企業の中途入社は、縁故が38.6%、広告が22.5%、ハローワークが18.7%(インターネットサービスを含む)で、民営職業紹介所経由は3.3%でした(令和7年、当サイトで計算)。小さな会社がダイレクトリクルーティングを検討するときは、人材紹介よりも、社員の紹介(リファラル採用)や求人広告、ハローワークと比べます。
費用
ダイレクトリクルーティングの費用:利用企業の年間平均は173.9万円
マイナビの調査では、2025年にダイレクトリクルーティングを使った企業の1年間の費用は平均173.9万円で、前年より58.8万円下がりました。人材紹介(375.5万円)の半分以下です。平均は多く使う企業に引き上げられていて、利用企業の48.1%は50万円未満でした。
採用手段別の1年間の費用(中途採用)
利用した会社の1社平均(2025年)。出典:マイナビ 中途採用状況調査2026年版
採用手段ごとの費用の推移と職種別の広告費は、採用コストの相場のガイドにまとめています。
主なサービスの料金比較:1人を採用したときの費用
料金は、年収の割合で払う成功報酬、1人あたり決まった額を払う成功報酬、期間や採用枠ごとの定額の3つの型と、その組み合わせに分かれます。多くのサービスは料金表を資料請求のあとに示すため、公式サイト、決算資料、代理店の公開情報から1人を採用したときの費用を計算し、高い順に並べました。中途は、理論年収500万円の人を、スカウトを送れる最も安いプランで採用した場合です。
1人を採用したときの費用(高い順)
- 年収の割合
- 1人あたりの額
- 期間の定額
中途採用理論年収500万円の1人を採用した場合
Greenアトラエ初期費用+年収の割合160〜180万円初期費用60万円+理論年収の20%(2027年1月〜)
ビズリーチ株式会社ビズリーチ期間料金+年収の割合160万円6か月85万円+理論年収の15%
ミイダスミイダス1年間の定額160万円〜1年間・何人採用しても定額- 人材紹介(参考)職業紹介会社への手数料年収の割合150万円年収の約30%(マイナビ調査)
Wantedlyウォンテッドリー期間の定額90万円6か月・スカウト150通
dodaダイレクトパーソルキャリア期間の定額80万円8週間・成功報酬なし
エン転職ダイレクトエン期間の定額80万円12週間・成功報酬なし
リクルートダイレクトスカウトインディードリクルートパートナーズ年収の割合75万円理論年収の15%・採用時のみ
新卒採用1人を採用した場合
LabBase就職LabBase年額の定額120万円〜1年間・成果報酬なし
OfferBoxi-plug1人あたりの額45万円成功報酬・初期費用0円
dodaキャンパスベネッセi-キャリア1人あたりの額35万円成功報酬・初期費用0円
公式サイト・決算資料・代理店の公開情報から計算(2026年11月5日、税抜)。
ビズリーチは運営会社の有価証券報告書(2026年10月)、ミイダスは東京商工会議所の会員サービスのページの通常価格、Green・Wantedly・dodaダイレクトのプラン額とLabBase就職は代理店の公開情報、ほかは各社の公式サイトによります。人材紹介は、マイナビの調査にある年収の約30%として計算しています。
中途で1人だけを採るなら、成功報酬だけのリクルートダイレクトスカウト(75万円)がもっとも安く、ビズリーチとミイダス(160万円)は、人材紹介に年収の約30%を払う場合(150万円)より高くなります。定額型は期間内に何人採っても料金が変わらないため、2人目からは1人あたりの費用が下がります。期間はdodaダイレクトが8週間、エン転職ダイレクトが12週間、Wantedlyが6か月、ミイダスが1年間です。
年収の割合で決まる型は、採る人の年収とともに上がります。リクルートダイレクトスカウトは、理論年収が533万円を超えると80万円の定額型より高くなります。Greenの成功報酬は、いまは年収ではなく職種で決まり、エンジニアや経営職は120万円、営業や企画は90万円、事務やサービス職は60万円です。2027年1月12日以降の応募者は理論年収の20%で、これらの金額が最低額、上限は200万円です。人材紹介の手数料は、厚生労働省の集計では常用就職1件あたり平均約103万円でした(令和6年度職業紹介事業報告)。
どの型でも、候補者を探してスカウトを書く社員の時間は料金に入りません。
社内の時間を含めた1人あたりの費用は、採用コストの計算ツールでスカウトの人数を入れて比べられます。
1人の採用に、複数の請求が来ないようにする
1人の採用に複数のサービスから成功報酬を請求されたり、ハローワーク経由で採用した人の分まで請求されたりするケースが増えていると、鹿児島労働局が注意を呼びかけています。採用が決まったら、どの経路で応募した人かを記録しておきます。2025年4月からは、スカウト型サービスなどの募集情報等提供事業者に、利用料金や違約金の定めをあらかじめ明示することが求められています(厚生労働省)。契約の前に、スカウトを送った人が別の経路から応募してきた場合に料金がかかるかを確かめます。
判断
ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリット:届く相手は広がり、手間は会社に残る
メリットは、仕事を探していない人に届くことと、人材紹介より費用を抑えやすいことです。デメリットは、探す、書く、やり取りする手間がすべて会社に残ることです。
| 内容 | 数字 | 出典 |
|---|---|---|
| メリット | ||
| 仕事を探していない人に届く | 663万人 | 総務省 2025年 |
| 年間費用が人材紹介の半分以下 | 173.9万円 | マイナビ 2025年 |
| 採用につながる割合は同程度 | 62.7% | マイナビ 2025年 |
| 使った企業の満足度が高い | 84.3% | マイナビ 2025年 |
| デメリット | ||
| スカウトへの返信が少ない | 0.7% | 日経転職版 2026年9月 |
| 候補者探しに時間がかかる | 61.7% | レバレジーズ 2023年 |
| 1社あたりの採用人数が少なめ | 3.65人 | マイナビ 2025年 |
採用につながる割合は、その手段を使った企業のうち採用できた企業の割合です。満足度は、ダイレクトリクルーティングをメインで使った140社の回答です。
採用につながった企業の割合は、人材紹介66.0%、転職サイト63.3%と比べても大きな差はありません。差が出るのは人数で、1社あたりの採用人数は人材紹介の平均5.40人に対し、ダイレクトリクルーティングは3.65人でした(マイナビ)。費用の比較は1社の1年間の合計で、同じ求人で比べたものではありません。
向いている会社、向いていない会社
向いているのは、経験のある人を少人数、給与などの条件を最初に示して採る会社です。スカウトの返信率は40代・50代ほど高く(始め方)、労働条件は原則として最初の連絡までに示すことになっています(法律)。
ダイレクトリクルーティングの向き・不向き
向いている会社
少ない人数を、経験で選んで採る
- 採りたい人が、今ほかの会社で働いている
- 給与の幅を、最初の連絡で示せる
- 毎週、スカウトに時間を割ける人がいる
- 1年に採る人数が数人まで
向いていない会社
ほかの手段と組み合わせる
- 同じ仕事で、一度に大勢を採る
- 給与や勤務地を、最初に示せない
- スカウトを書く人がいない
ルール
スカウトを送るときの法律:労働条件は、原則として最初の連絡までに示す
会社が送るスカウトは「労働者の募集」なので、職業安定法などの募集のルールがそのまま当てはまります。守ることは4つです。労働条件を示すこと、実際と違う書き方をしないこと、個人情報を目的の範囲で扱うこと、年齢や性別で対象を限らないことです。
職業安定法第5条の3は、募集する会社に、業務の内容、賃金、労働時間などの労働条件を示すよう求めています。時期について、厚生労働省の指針は「原則として、求職者等と最初に接触する時点までに」示すとしています。「最初に接触する時点」は、面接、メール、電話などでやり取りが始まる時点で、面接の日程調整の連絡は除かれます(募集・求人業務取扱要領)。スカウトの本文か添付の求人票に主な条件を書いておけば、返信の前に条件が伝わります。メールやSNSのメッセージで明示できるのは、候補者がその方法を希望した場合で、それ以外は書面で渡します(職業安定法施行規則第4条の2)。2024年4月からは、業務と就業場所の変更の範囲と、有期契約の更新の上限も示す項目に加わりました。示した内容の記録は、募集が終わるまで(契約を結ぶ日が後ならその日まで)保存します。
職業安定法第5条の4は、求人の情報について虚偽の表示や誤解を生じさせる表示を禁じています。指針は、賃金を実際より高額であるかのように表示すること、実際の業務と著しく違う職種名を使うことを挙げています。このルールは求人広告だけでなく、メールやSNSのメッセージにもかかります。虚偽の条件を示して募集すると、6か月以下の拘禁刑又は30万円以下の罰金の対象です(第65条)。採用が決まったら、出しているスカウトや求人を止めるか直します。求人の情報には、いつの時点の内容かも書いておきます。
候補者の個人情報は、目的を明らかにして、その達成に必要な範囲で集めます(第5条の5)。目的は「採用のために使用します」だけでは足りず、「面接の日程に関する連絡に使用します」のように具体的に示します。本籍・出生地、思想・信条、労働組合への加入状況は集めません。SNSなどで本人が公開している情報を集めるのは、指針が挙げる適法で公正な方法の一つです。集めた情報の保管と削除のルールはATSのガイドで解説しています。
募集と採用では、年齢や性別にかかわらず均等な機会を与えます(労働施策総合推進法第9条、男女雇用機会均等法第5条)。スカウトや求人票に年齢の上限を書けるのは、法令が定める例外にあたる場合だけです。
スカウト送信前チェックリスト
スカウトを送る前に、文面と添付の求人票を上から順に確かめてください。チェックした状態のままPDFにでき、印刷して社内の確認にも使えます。
ダイレクトリクルーティング
スカウト送信前チェックリスト
0 / 11 完了
職業安定法第5条の3〜第5条の5、職業安定法施行規則第4条の2、職業安定法に基づく指針、労働施策総合推進法第9条、男女雇用機会均等法第5条に基づく確認項目です。
スカウトを外部に任せるときは、許可と届出を確かめる
自社の社員がスカウトを送るなら、許可は要りません。社外の人に報酬を払って送らせるなら委託募集の許可が、サービスに候補者選びや候補者ごとの文面の書き換えを任せるなら職業紹介の許可が要ります(下の表)。2026年9月、厚生労働省は募集情報等提供事業の業務運営要領にスカウトの具体例を加え、候補者の選定や文面の加工をAIで自動的に行う場合も、職業紹介にあたると明記しました。
| 行為 | 法律上の扱い | 根拠 |
|---|---|---|
| 会社が選んだ候補者に、共通の文面で送る | 募集情報等提供 | 要領 例4-3 |
| サービスが候補者を選び、推薦する | 職業紹介 | 要領 例1-3 |
| サービスが候補者ごとに給与の見込みを書き足す | 職業紹介 | 要領 例4-4 |
| サービスが代わりに面接し、評価を伝える | 職業紹介 | 要領 例4-6〜4-8 |
| 許可のない社外の人に、報酬を払って送らせる | 委託募集 | 職業安定法第36条 |
要領は募集情報等提供事業の業務運営要領(令和8年9月)。職業紹介と委託募集には厚生労働大臣の許可が必要です。
契約するサービスや代行会社が、職業紹介の許可(「13-ユ-」のような番号)か、特定募集情報等提供の届出(「51-募-」のような番号)を持っているかは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで調べられます。届出事業者の情報には、行政処分の有無も載っています。
手順
ダイレクトリクルーティングの始め方:6つの手順
始める前に決めるのは、誰を、いくらで採るか、そして誰がスカウトを送るかです。
そのうえで、次の6つの手順で進めます。
-
採る人と条件を決める
仕事の内容、必須の経験、給与の幅を決め、求人票にまとめます。この求人票が、スカウトで最初に示す条件になります。
-
サービスを選ぶ
採りたい人が登録しているか(中途か新卒か、職種、年代)、料金の型、許可・届出を確かめます。契約の前に、検索画面で条件に合う人数を見せてもらいます。
-
候補者を広く探す
最初から条件を絞りすぎず、合いそうな人を一覧にします。候補者リストの作り方は採用プロセスのガイドで解説しています。
-
スカウトを送る
なぜその人に送るのか、仕事の魅力、給与の幅、短い面談の提案を書きます。送る前にチェックリストで条件の書き漏れを確かめます。
-
返信に早く答え、面談につなぐ
-
数字を記録して見直す
送った数、開封、返信、面談、採用を週ごとに記録し、文面や対象を変えて比べます。採用が決まったら、その人の応募経路も記録します。
返信率の目安:大手転職サイトの全体で0.7%
日経転職版が公開しているデータでは、2026年9月のスカウトの開封率は10.5%、返信率は0.7%でした。返信1件に約143通を送る計算です。会員の年代別では20代以下0.3%、30代0.4%、40代1.1%、50代3.3%と、年代が上がるほど高くなります(60代以上は16.2%)。上位のスカウト(ゴールドスカウト)の返信率は2.9%でした。
スカウトの返信率(年代別、2026年9月)
一部の大量送信を除く。出典:日経転職版 サイト状況のご報告
20%を超える返信率を示すサービスもありますが、エンジニア向けのサービスが午前中のスカウトについて出した数字で、送信の多い企業と少ない企業を除いています。ダイレクトリクルーティングを使う採用担当者123人への調査(レバレジーズ、2023年)では、55.0%が「スカウトの返信率が悪い」、61.7%が「採用候補となる求職者を探すのに時間がかかる」と答えています。採用リードタイムを計画するときも、この返信の少なさを見込んでおきます。
新卒
新卒のダイレクトリクルーティング:学生の個人情報を使うのは3月1日から
新卒にも、学生のプロフィールを見て企業から声をかける逆求人型(オファー型)のサービスがあります。ただし政府の要請では、学生の個人情報を使った広報や選考は、広報活動の開始日より前には行わないことになっています。
| 活動 | 2027年3月卒業予定 | 2028年3月卒業予定 |
|---|---|---|
| 広報活動の開始 | 2026年3月1日以降 | 2027年3月1日以降 |
| 採用選考の開始 | 2026年6月1日以降 | 2027年6月1日以降 |
| 正式な内定 | 2026年10月1日以降 | 2027年10月1日以降 |
内閣官房「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」の要請による。
広報活動の開始は、自社の採用サイトや就職情報サイトで学生の登録受付を始める時点です。それより前は、不特定多数に向けた一般的な情報発信にとどめ、学生の個人情報を取得したり使ったりしません。要件を満たしたインターンシップ(タイプ3)で得た学生の情報は、広報は3月以降、選考は6月以降に使えます。2週間以上の専門活用型インターンシップで高い専門性を認めた学生は、6月より前に選考へ移れます(内閣官房)。この要請に法的な拘束力はなく、2029年3月卒業予定者以降の日程は見直しが検討されています。内定日の扱いは内々定のガイドで解説しています。
マイナビの調査では、2027年卒の採用で逆求人型の採用を実施した企業は8.4%、従業員300人未満では6.5%でした。学生側では、新しい企業を探す手段に逆求人サービスを使った学生が12.8%(キャリタス、3月時点)、入社予定の企業を知ったきっかけがスカウトサービスだった学生が4.4%です(同、7月時点)。新卒のスカウトは、就職情報サイトを補う手段として使われています。
新卒を募集する会社は、応募した学生などから求められたら、採用と離職の状況、研修、定着の取り組みなどの青少年雇用情報を提供しなければなりません(若者雇用促進法第13条)。スカウトで声をかけた学生から聞かれることを前提に、求人票に載せておきます。
FAQ
ダイレクトリクルーティングに関するよくある質問
ダイレクトリクルーティングとはどういう意味ですか?
会社が自ら候補者を探し、直接声をかける採用方法という意味です。英語の direct(直接)と recruiting(採用)を合わせた言葉で、人材データベースやSNSで候補者を探してスカウトを送ります。仕組みは「ダイレクトリクルーティングとは」の章で解説しています。
ダイレクトソーシングとは何ですか?
ダイレクトリクルーティングとほぼ同じ意味で使われます。候補者を探すこと(ソーシング)を会社が自分で行う点を強調した呼び方です。当サイトの採用リードタイム計算ツールでは、スカウトへの返信から選考が始まる採用手法を「ダイレクトソーシング」としています。
人材紹介会社は使わないほうがいいですか?
避ける理由はありません。使った企業のうち採用できた割合は66.0%で、主な採用手段の中で最も高い手段です(マイナビ)。ただし手数料は常用就職1件あたり平均約103万円(令和6年度)と高いため、費用と採用の確実さを比べて使い分けます。人材紹介は厚生労働大臣の許可を受けた事業で、許可の有無、手数料表、返戻金制度、紹介で就職した人のうち6か月以内に辞めた人数を人材サービス総合サイトで確認できます。紹介会社は、紹介で入社した人(期間の定めのない雇用)に、2年間は転職を勧めてはならないことになっています。
ヘッドハンティング会社はどう選べばいいですか?
職業紹介の許可を持つ会社から選びます。ヘッドハンティングは職業紹介にあたり、許可番号は人材サービス総合サイトで検索できます。手数料表や返戻金制度の有無、優良職業紹介事業者の認定も確認できます。ビズリーチやリクルートダイレクトスカウトのように、ヘッドハンターが候補者にスカウトを送れるサービスもあります。
他社で働いている人にスカウトを送っても問題ありませんか?
問題ありません。職業を選ぶ自由があり(職業安定法第2条)、人材の獲得は自由競争です。違法になりうるのは、社員と組んで大人数を計画的に連れ出すなど、社会的相当性を逸脱した場合です(ラクソン事件、東京地裁平成3年2月25日判決)。また、前の会社の営業秘密が不正に持ち出されたと知りながら受け取ると、受け取った会社も不正競争防止法の対象になります。
LinkedInなどのSNSでスカウトしてもいいですか?
できます。会社が自分で声をかけるのは直接募集で、許可は要りません。SNSのメッセージは、労働条件の明示や求人の表示のルールではメールと同じ扱いです。本人が公開している情報を集めるのは認められた方法の一つですが、集めるのは採用に必要な範囲に限ります。2026年10月からは、SNSでのやり取りを含め、求職者へのセクシュアルハラスメントを防ぐ措置も事業主の義務です。
ダイレクトリクルーティングは無料でできますか?
サービスの利用料をかけずに行うこともできます。SNSで探して連絡する、過去の応募者や元社員に声をかけるといった方法です。過去の応募者に連絡するのは、応募のときに示した個人情報の利用目的の範囲内に限ります。どの方法でも、探して書く社員の時間はかかります。
DIY採用キット
自社採用に必要なものを、すべて。
日本の中小企業のための、ダウンロードして使える採用フレームワーク。ステップごとのガイド、スプレッドシートの採用管理(ATS)、LinkedInスカウトの仕組み、面接質問集、内定通知書と雇用契約書など、ほかにも盛りだくさんです。
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- すべてのファイルをWord、Googleドキュメント、Excel、Googleスプレッドシートでダウンロード
関連コンテンツ
関連ガイド・ツール
公式情報源
このガイドの主な根拠です。そのほかの統計や資料は、本文の該当箇所からリンクしています。
- e-Gov法令検索laws.e-gov.go.jp 職業安定法 労働者の募集と職業紹介の定義、労働条件の明示、求人情報の的確な表示、個人情報の扱い。
- 厚生労働省www.mhlw.go.jp 募集・求人業務取扱要領(令和7年6月) 直接募集の扱い、最初に接触する時点、利用目的の示し方。
- 厚生労働省www.mhlw.go.jp 募集情報等提供事業の業務運営要領(令和8年9月) スカウト型サービスと職業紹介の区分、スカウトの具体例。
- 総務省統計局www.stat.go.jp 労働力調査(詳細集計)2025年平均 転職者数と転職等希望者数、仕事を探していない人の数。
- マイナビcareer-research.mynavi.jp 中途採用状況調査2026年版 企業の利用率、規模別の利用率、採用手段別の年間費用。
- 内閣官房www.cas.go.jp 2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程 広報・選考・内定の開始日と、学生の個人情報の扱い。
ご注意。本ページは2026年11月5日時点の法令と公表資料に基づく一般的な情報で、法的助言ではありません。調査の数値は、各調査の対象と時点のものです。サービスの料金は、各社の公式サイト、決算資料、代理店の公開情報で同日に確認したものです。割合のうち「当サイトで計算」としたものは、公表された人数から計算しています。
